研修概要

  1. 1. 教育法の研究・開発・実践・普及・評価法の確立

    海外では近年主流になっている教育法(PBLなどの体験型学習やチーム学習など)を主に会員が所属する各教育現場で実施・評価して、その有効性を立証し、教育機関での賛同者・導入実績を増やして行きます。
    併せて、教育効果の評価方法を開発していきます。
    また、出張授業にも取り組みます。

    • 教育方法

      これまで長年に亘って佐藤学[1](本研究会顧問)や大中[2]らが研究開発してきた「学び」や「体験型学習」を中心に、自己学習能力を育成する教育を実施します。

    • 対象

      主に関西地方の大学・大学院(大阪大学大学院、奈良先端技術大学院大学など)、
      工業高等専門学校(奈良高専など)、高等学校(初芝立命館高等学校など)
      中学校(兵庫教育大学付属中学校)、小学校(初芝学園小学校など)

    • 授業内容

      上記の教育機関をはじめとする出来る限りの多くの機関において、カリキュラムの一部に「自己学習能力」育成型の体験型学習を導入します。
      その際、可能な限り、座学とPBLを融合させた大括り科目(モジュール科目)を導入します。
      科目としては、初等・中等教育では数学・国語・社会・理科・英語など、大学等ではエンジニアリング・
      デザインや材料力学、熱工学などが挙げられます。
      その他、各機関の状況を見て、より適切な学習形態を提案します。

    • 授業の進め方

      授業を公開し、委員並びに一般の教職員、社会人の授業参加を促進するようにします。
      「学習者が中心となり自己学習能力を育成する教育方法」について、公開授業を通して互いに交流し合い、研鑽し合うことにより、新しい教育方法の普及とさらなる研究開発を進めます。

  2. 2. 活動の評価

    1. (1)上記の内容の教育を機関ごとに実施し、毎年、会員、実施機関関係者、学習者、保護者等により「自己学習能力」の育成状況を評価します。また、機関間の相互評価も行います。併せて、新しい教育の評価基準や評価方法の開発も行います。
    2. (2)受講者について、進級・進学後の追跡調査を行い、学習効果を評価します。
    3. (3)学習効果の評価については、企業等に就職した後まで追跡調査を行い、学習社会の実現の貢献度についても評価します。
    4. (4)実施した教育方法への賛同者数(本研究会への自発的協力者も含む)や、実施した教育方法の教育機関での導入数などを評価します。
  3. 3. 社会への貢献

    上記の学習法の研究開発、会員相互の研鑽、教育機関への普及、家庭学習や社会学習への普及を進め、我が国を真の学習社会に変革して参ります。

    参考文献

    1. [1] 佐藤学、「教師達の挑戦─授業を創る 学びが変わる」小学館(2006)
    2. [2] 大中逸雄、「工学・技術者教育のパラダイム・シフト -大衆化された大学での教育はいかにあるべきか-」学術の動向、日本学術会議SCLフォーラム、(2001)pp.33-37